会社員など、お勤めの人は健康保険、それ以外の人は国民健康保険と、すべての人が何らかの〝公的医療保険〟に加入しています。
生命保険の医療保険に加入するのは、それでは足りない分を補うためです。

公的医療保険によって医療費の負担は、69歳までは3割、70～74歳は2割、75歳以上は1割（現役並みの所得がある70歳以上は3割）となっています。
さらに、医療費が高くなった場合には、別途補てんされる制度（高額療養費）があります。
1ヶ月の負担は、多くて、69歳までで9万円程度、70歳以上で5万円程度となっています。
70代になると、入院の可能性が高くなるとはいっても、ある程度の貯蓄があれば、十分に対応できます。
医療費のための貯蓄として、300万円もあれば十分でしょう。

すでに、十分な貯蓄があるのでしたら、あえて民間の生命保険会社の保険商品に加入する必要はありません。
医療のための貯蓄が300万円もあれば、まったく医療保険に加入していなくても心配はありません。
先ほどご説明しました通り、公的な医療保険である健康保険には高額療養費という制度があり、1ヶ月の医療費は、高くても9万円程度で済みます。
人工透析で、ほとんど毎日病院で透析を受けている人もいますが、医療費は1万円までとなっています。

さらに、お勤めの人であれば、休職で給料が出なくなっても、1年6ヶ月は傷病手当が支給されるので、それまでの収入の6割程度を得ることができます。
高度先進医療や未承認薬など、かなり高額の費用がかかる治療法もありますが、きわめてまれなケースです。
また、健康保険対象の治療が不十分だというわけではありません。

もちろん、入院などになると、医療費以外にもさまざまは出費がかさんでしまいます。
しかし、それでもある程度の貯蓄があれば、十分に対応ができます。
そして、医療保険の保険料は入院がなければ、給付を受けることができませんが、貯蓄であれば、何にでも使うことができます。
すでに十分な貯蓄がある人は、必ずしも保険は必要ではありません。
独身の人であれば、ある程度の貯蓄さえあれば、まったく生命保険に加入していなくても、問題はありません。
生命保険は必須のものではないのです。