会社員などは、厚生年金の保険料を払い、老後には「老齢厚生年金」が、老齢基礎年金に上乗せされて支給されます。
また、障害となった場合には「障害厚生年金」が、一家の働き手が亡くなった場合は「遺族厚生年金」が支給されます。

厚生年金の保険料は、給料の一定割合を払いますので、給料が多い人が多くの保険料を払っています。
そのため、老後に受け取る年金の金額は、現役時代に払った保険料によって異なります。
人によって、まったく違うわけですが、金額の変動は国民年金と同様に変化します。

こちらも、昨年までは〝特例〟による計算方法で金額が決まっていました。
そして、平成25年10月、26年4月、27年4月と3階に分けて引き下げることになっていました。（生年月日によって、〝離れ過ぎ〟の程度が異なり、引下げ幅の予定も違いました。）
ただ、今年からは「マクロ経済スライド」による計算方式が適用されることになりました。

下記の表は、厚生労働省が示すモデルケースに基づいて計算したものです。
会社員であった人は、基本的には上記の基礎年金（国民年金）と下記の厚生年金の合計額を受け取ることになります。
今年度は、あわせて年額187万8,000円（月額15万6,500円）となっています。

 

	月額	年額
平成26年度（H26.4-27.3）	90,266円	108万3,192円
平成27年度（H27.4-28.3）	91,491円 （+1,225円）	109万7,892円 （+14,700円）

 

※40年間、厚生年金に加入していた男性の標準的な金額となります。
厚生労働省が公表したプレスリリースで示すモデルケースより、老齢基礎年金部分を差し引いて算出しています。
昨年のものと、継続していないのでご注意ください。